医療先進国の欧米では、日本より先に医療費削減が重要課題となった経緯から、ジェネリック医薬品が積極的に使われています。日本におけるジェネリック医薬品のシェアは１６．８％にとどまっていますが、WHO(世界保健機関)も使用推進を提唱しており、ジェネリック医薬品の活用は世界の常識となりつつあります。日本でも、処方せん様式の変更など、ジェネリック医薬品の使用を促進する政策がすすめられています。
本格的な高齢社会の到来を目前に、医療費削減は避けて通れない課題であり、ジェネリック医薬品の有効活用が大いに期待されます。

開発段階では、新薬と同じ使い方で、同じ効き目であることを証明するため、「生物学的同等性試験」(*1)をはじめとするいくつかの試験が課せられています。これらの試験をクリアして厚生労働省から製造販売が認められます。ですから、新薬とジェネリック医薬品は、同じ効き目であると言えます。
この制度の実施以前に承認され現在も使用されている医療用医薬品については「品質再評価」(*2)に基づく評価結果が医療用医薬品品質情報集（日本版オレンジブック）」に公表されています。

■アメリカ…アメリカでは代替調剤制度(*1)があり、患者さんが新薬かジェネリック医薬品かを自由に選ぶことが出来ます。また、大多数の国民が加入している民間医療保険がジェネリック医薬品を積極的に推進しているため、全市場の５３％をジェネリック医薬品が占めています。

■ドイツ…１９８９年に、一定の価格を越えた薬代を患者さんが自己負担する参照価格制度 (*2)が導入されました。１９９３年には薬剤総枠予算制度(*3)、２００２年には代替調剤制度が導入され、市場の４６％がジェネリック医薬品です。

■イギリス…NHS（健康保険サービス）により、医師が新薬を処方する場合は特別な理由がなければならないとされています。（患者さんは新薬の使用理由を医師に問い合わせることができます）その為、実際に処方される薬の５５％がジェネリック医薬品です。